【株初心者によくある疑問を解決】分散投資と集中投資はどちらが良いのか?

2024年3月3日

【株初心者によくある疑問を解決】シリーズ。

今回のお題は、「分散投資と集中投資はどちらが良いのか?」というものです。

それでは、早速、説明してまいります。

分散投資とは?

「分散投資」はWikipediaでは以下のように説明されています。

分散投資とは、投資金額を分散していくつかのものに投資する手法である。一つのものに投資するとなんらかの要因で投資対象の価値が下落した場合は投資資金がほとんどなくなってしまうので、そうしたリスクを軽減するために行われる投資手法である。主に、中長期の投資スタイルに向いている。また、複数の金融商品、株式、債券をパックにしたタイプのバランス型投資信託もある。
(出典)分散投資-Wikipedia

まあ、そのまんまと言えばそのまんまなのですが、言葉の通り、分散して投資する手法ということです。

では、分散投資のメリットとデメリットについて、考えていきます。

 

分散投資のメリット

分散投資のメリットとしては、以下が挙げられます。

  • リスクの分散
  • 安定性の向上
  • 心理的な安心感

リスクの分散

分散投資は、異なる資産クラスや業種の株式に投資することを意味します。これにより、一つの銘柄やセクターの価格変動がポートフォリオ全体に与える影響が緩和され、リスクを分散できます。

安定性の向上

分散投資により、個別の株式の価格変動が大きくても、ポートフォリオ全体の安定性が高まります。一部の資産が悪化しても他の資産が補ってくれる可能性があります。

心理的な安心感

分散投資は投資家にとって心理的な安心感を提供し、市場の急変に対する抵抗力を高めます。一つの銘柄が暴落しても、全体の影響は比較的小さいことが多いです。

 

分散投資のデメリット

分散投資のメリットとしては、以下が挙げられます。

リターンの制約。パフォーマンスの制限。適切な分散の難しさ

リターンの制約

分散投資はリスクを軽減しますが、同時にポートフォリオのリターンも制約することがあります。リスクとリターンは通常トレードオフの関係にあります。

パフォーマンスの制限

一部の銘柄が良いパフォーマンスを示す可能性があるが、ポートフォリオ全体の成績がそれを抑制することがあります。

適切な分散の難しさ

適切な分散を達成するためには、多くの異なる資産クラスや銘柄に分散投資する必要があります。これが難しく、管理が複雑になることがあります。

 

集中投資とは?

集中投資とは、ある特定の銘柄に集中して投資することを言います。(こちらも、そのまんまですが…)

では、集中投資のメリットとデメリットについて、考えていきます。

 

集中投資のメリット

集中投資のメリットとしては、以下が挙げられます。

  • 高いリターンの可能性
  • 情報収集の集中

高いリターンの可能性

集中投資は、特定の銘柄やセクターに賭けることができ、成功すれば高いリターンが得られる可能性があります。

情報収集の集中

特定の銘柄やセクターに集中すれば、その分野についての深い知識を習得し、投資判断を向上させることができます。

 

集中投資のデメリット

集中投資のデメリットとしては、以下が挙げられます。

  • 高いリスク
  • 市場の変動への脆弱性
  • 分散不足。

高いリスク

集中投資はリスクが高いです。選んだ銘柄やセクターが不調だった場合、大きな損失が発生する可能性があります。

市場の変動への脆弱性

特定の銘柄やセクターに過度に依存すると、市場の変動に強く影響を受けやすくなります。

分散不足

集中投資は分散不足のリスクが高まり、ポートフォリオ全体の安定性が低下する可能性があります。

 

 

分散投資と集中投資はどちらが良いか?

結論から申し上げますと、リスク許容度や投資目標によって異なります。

一般的には、分散投資はリスクを軽減し、安定性を高める一方で、リターンを制約する傾向があります。

一方、集中投資は高いリターンの可能性がありますが、リスクが高く、失敗するリスクも大きいです。

なので、投資家は自身のリスク許容度と投資目標に基づいて、分散投資か集中投資を選択するのが賢明と言えるでしょう。

また、分散投資と集中投資は、必ずどちらか一方でないといけないということではありません。

分散投資と集中投資を組み合わせる戦略を選択することも可能です。

たとえば、ポートフォリオの一部を分散投資に、一部を集中投資に充てるなど、バランスを取る方法も有効でしょう。

組み合わせた段階で、もはや集中投資ではなくなっているとも言えなくもないですが、要は自分が投資で目標達成できればいいわけですから、リスク許容度も加味しながら、自分にあった投資を行うことが大切です。

 

 

 

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