サイトアイコン kasegulog

【12月決算企業】高配当株利回りランキング<2025年5月16日現在>

この記事はプロモーションが含まれています。

 最終更新日:2025年5月17日

本記事では、12月決算企業の高配当株利回りランキングをご紹介していきます。それでは、さっそく見ていきましょう。

ポイント
  • 配当金とは、企業から株主に対して分配される現金(配当)のこと
  • 12月決算企業の高配当株利回りランキングを紹介
  • 第1四半期決算発表はピークを越えました

 

12月決算企業 高配当株利回りランキング 2025/5/16現在

年間予想配当金額を公表している12月決算企業の内、配当利回りが高い順に1位から10位までランキングしました。

順位 code 銘柄名 配当利回り 年間1株配 5/16終値
1位 6481 THK 6.72% 246円 3,658円
2位 9827 リリカラ 6.70% 36円 537円
3位 2461 ファンコミュニケーションズ 6.37% 27円 424円
4位 2491 バリューコマース 6.33% 49円 774円
5位 4404 ミヨシ油脂 6.16% 100円 1,624円
6位 4235 ウルトラファブリックス・ホールディングス 5.86% 39円 665円
7位 4595 ミズホメディー 5.71% 85円 1,489円
8位 2408 KG情報 5.69% 36円 633円
9位 8996 ハウスフリーダム 5.59% 45円 805円
10位 3452 ビーロット 5.52% 70円 1,269円

※年間1株配は、2025年12月期の会社予想数字

 

ランキング1位のTHK(6481)は、LMガイド、ボールスプライン、ボールねじ、LMガイドアクチュエータ等の機械要素部品の開発・製造・販売。その他、精密XYステージやリニアモータアクチュエータをはじめとするメカトロ関連製品各種、リンクボール・ロッドエンドなどの自動車部品、戸建住宅から高層ビルまで対応可能なTHK免震システムの開発・製造・販売を行っている会社です。

同2位のリリカラ(9827)は、インテリア事業およびスペース ソリューション事業を展開している会社です。

同3位のファンコミュニケーションズ(2461)は、インターネット上の成功報酬型アドネットワークサービスを中心に、自社媒体運営、広告代理業等のインターネット広告関連事業を展開している会社です。

12月決算企業の第1四半期決算発表はピークを越えました。

ランキング入りしている企業の第1四半期決算発表状況は以下の通りです。

 

12月決算企業の決算発表時期

決算月が12月の日本の上場企業の割合は、約13.8%です。

決算月が3月の企業が圧倒的に多く、次いで多いのがこの12月です。

海外のグループ会社が現地の状況に合わせ、12月決算の場合が多く、これに合わせる形で、3月決算から12月決算に変更した企業が結構ありました。

 

12月決算企業の第1四半期決算発表時期

12月決算企業の第1四半期は、1月~3月で、第1四半期決算月は、3月です。

12月決算企業の第1四半期決算発表時期は、4月下旬頃~5月中旬頃が多くなっています。

 

12月決算企業の中間決算発表時期

12月決算企業の第2四半期は、4月~6月で、中間決算月は、6月です。

12月決算企業の第2四半期決算発表時期は、7月下旬頃~8月中旬頃が多くなっています。

 

12月決算企業の第3四半期決算発表時期

12月決算企業の第3四半期は、7月~9月で、第3四半期決算月は、9月です。

12月決算企業の第3四半期決算発表時期は、10月下旬頃~11月中旬頃が多くなっています。

12月決算企業の本決算発表時期

12月決算企業の第4四半期は、10月~12月で、本決算月は、12月です。

12月決算企業の本決算発表時期は、1月下旬頃~2月中旬頃が多くなっています。

定時株主総会は、3月下旬頃が多くなっています。

 

増配・減配発表のタイミング

増配や減配を発表するタイミングとして多いのが、年に4回ある四半期決算発表時です。

中間期もしくは通期の業績予想の修正と合わせて、発表されるケースが多いです。

12月決算企業の発表企業数が多い各決算発表時期を以下にまとめておきます。

高配当株投資に限ったことではありませんが、自分の保有銘柄の四半期決算発表スケジュールは予め押さえておき、業績のチェック含めて行う必要があるでしょう。

また、決算発表時期に限らず、適時開示の義務により、業績予想の上方修正や下方修正を行う必要が生じた場合に、あわせて、増配や減配を発表される場合も多いです。

ポイント
  • 適時開示はタイムリー・ディスクロージャーと呼ばれており、証券取引所のルールです。
  • 上場企業には株価に影響を与えうる経営上の重要な情報を、正確性に配慮しつつも、速報性を重視して適時適切に公表する義務が課されています。
  • 適時開示項目としては、新株式の発行、合併、新規事業の開始といった「決定事実」と、大株主の異動、訴訟の提起といった「発生事実」、および決算内容・業績、業績予想の修正といった「決算情報」があります。

 

 

 

 

 

 

Follow me!

モバイルバージョンを終了