【3月決算企業】高配当株利回りランキング<2026年1月30日現在>
最終更新日:2026年1月31日

本記事では、3月決算企業の高配当株利回りランキングをご紹介していきます。それでは、さっそく見ていきましょう。
- 配当金とは、企業から株主に対して分配される現金(配当)のこと
- 3月決算企業の高配当株利回りランキングを紹介
3月決算企業 高配当株利回りランキング 2026/1/30現在
年間予想配当金額を公表している3月決算企業の内、配当利回りが高い順に1位から10位までランキングしました。
| 順位 | code | 銘柄名 | 配当利回り | 年間1株配 | 1/30終値 |
| 1位 | 3205 | ダイドーリミテッド | 7.40% | 100円 | 1,352円 |
| 2位 | 287A | 黒田グループ | 6.17% | 61円 | 988円 |
| 3位 | 9782 | ディーエムエス | 6.10% | 228円 | 3,735円 |
| 4位 | 6927 | ヘリオス テクノ ホールディング | 5.85% | 61円 | 1,042円 |
| 5位 | 2148 | アイティメディア | 5.82% | 100円 | 1,718円 |
| 6位 | 7305 | 新家工業 | 5.71% | 300円 | 5,250円 |
| 7位 | 4932 | アルマード | 5.68% | 65円 | 1,144円 |
| 8位 | 9733 | ナガセ | 5.65% | 150円 | 2,656円 |
| 9位 | 3284 | フージャースホールディングス | 5.58% | 74円 | 1,325円 |
| 10位 | 4644 | イマジニア | 5.53% | 60円 | 1,085円 |
※年間1株配は2026年3月期の会社予想数字です。
ランキング1位のダイドーリミテッド(3205)は、衣料事業および不動産賃貸事業を行っている会社です。
同2位の黒田グループ(287A)は、ニッチな市場で、独自技術を活かした直接部材及び間接生産材の製造・販売と自動車業界およびエレクトロニクス業界のお客様への電子部品、電気材料の販売を行っている会社です。
同3位のディーエムエス(9782)は、ダイレクトメール事業、セールスプロモーション事業、イベント事業、賃貸事業および物流事業を行っている会社です。
3月決算企業の決算発表時期
日本においては、決算月が3月の企業が圧倒的に多くなっています。
上場企業の59.1%の決算月が3月です。
日本企業の決算月が3月が多い理由は、日本の年度が4月始まりということと深く関係しています。
日本の教育年度は4月始まりですし、国や都道府県等の行政の財政年度も4月始まりですので、これに合わせている企業が多いのが、その理由と言われています。
3月決算企業の第1四半期決算発表時期
3月決算企業の第1四半期は、4月~6月で、第1四半期決算月は、6月です。
3月決算企業の第1四半期決算発表時期は、7月下旬頃~8月中旬頃が多くなっています。
3月決算企業の中間決算発表時期
3月決算企業の第2四半期は、7月~9月で、中間決算月は、9月です。
3月決算企業の第1四半期決算発表時期は、10月下旬頃~11月中旬頃が多くなっています。
3月決算企業の第3四半期決算発表時期
3月決算企業の第3四半期は、10月~12月で、第3四半期決算月は、12月です。
3月決算企業の第3四半期決算発表時期は、1月下旬頃~2月中旬頃が多くなっています。
3月決算企業の本決算発表時期
3月決算企業の第4四半期は、1月~3月で、本決算月は、3月です。
3月決算企業の本決算発表時期は、4月下旬頃~5月中旬頃が多くなっています。
定時株主総会は、6月下旬頃が多くなっています。
増配・減配発表のタイミング
増配や減配を発表するタイミングとして多いのが、年に4回ある四半期決算発表時です。
中間期もしくは通期の業績予想の修正と合わせて、発表されるケースが多いです。
3月決算企業の発表企業数が多い各決算発表時期を以下にまとめておきます。
- 1Q決算発表:7月下旬頃~8月中旬頃
- 中間決算発表:10月下旬頃~11月中旬頃
- 3Q決算発表:1月下旬頃~2月中旬頃
- 本決算発表:4月下旬頃~5月中旬頃
高配当株投資に限ったことではありませんが、自分の保有銘柄の四半期決算発表スケジュールは予め押さえておき、業績のチェック含めて行う必要があるでしょう。
また、決算発表時期に限らず、適時開示の義務により、業績予想の上方修正や下方修正を行う必要が生じた場合に、あわせて、増配や減配を発表される場合も多いです。
- 適時開示はタイムリー・ディスクロージャーと呼ばれており、証券取引所のルールです。
- 上場企業には株価に影響を与えうる経営上の重要な情報を、正確性に配慮しつつも、速報性を重視して適時適切に公表する義務が課されています。
- 適時開示項目としては、新株式の発行、合併、新規事業の開始といった「決定事実」と、大株主の異動、訴訟の提起といった「発生事実」、および決算内容・業績、業績予想の修正といった「決算情報」があります。


